セルフケアが成果を生む企業の新常識〜形だけを卒業し、習慣を組織に埋め込む方法〜｜MELON CEOコラム
MELONの代表取締役CEO・橋本大佑が毎月お届けするコラム。組織のウェルビーイングを高め、生産性向上や離職防止、さらにはパフォーマンス向上を実現するための最新トピックスをご紹介します。
プレゼンティーイズムやメンタル不調への理解が進む中で、企業側も従業員支援の在り方を再考し、セルフケア支援の多様化が加速しています。
例えば、メンタルヘルス支援プログラムやセルフケアアプリを導入する企業が増え、さらには「ウェルビーイング」を組織目標に掲げる企業や自治体も目立ってきました。
背景には、従業員の心身の健康を支えることが、個人のパフォーマンス向上だけでなく、組織全体の持続的な成長につながるという認識があります。
企業が従業員のセルフケアを後押しすることは、単なる健康維持にとどまらず、離職率の低下やエンゲージメントの向上など、組織力強化につながる重要な投資ともいえるでしょう。
しかし、ただ取り入れるだけでは成果にはつながりません。今回は、セルフケアを個人ではなく組織の習慣として実装し、”形だけのウェルビーイング”を卒業した企業が着目している視点を探っていきます。
人材定着に課題をお持ちの方は、ぜひこちらのコラムもご覧ください。
セルフケア施策拡大の背景にある人材獲得競争
セルフケア施策への機運の高まりは、今に始まったわけではありません。以前から重要視されていたものの、建前として施策導入している“提供者側”の視点が強く、本質的な従業員に対する効果に関しては無関心という企業が大半でした。
しかし、現在、企業におけるセルフケアの重要性がこれほどまでに注目されるようになったのは、人材獲得競争の激しさと比例しています。
従来の対症療法的な施策では、従業員の行動変容を促せず、メンタルヘルスなどのウェルビーイングの改善にはつながりません。そうした労働環境では、継続的な離職が致命的な問題となり、優秀な人材の確保競争を勝ち抜くことが難しいのが現状です。
現場でお客様と話をする度に、「このままではいけない」と真剣に解決策を探す企業が増えている印象を受けています。
人材獲得競争や離職率の課題が顕在化する中で、もはや「健康経営」や「ウェルビーイング推進」は選択肢ではなく、企業が生き残るための必須戦略となりつつあります。
組織にセルフケアを埋め込む鍵は「習慣化」
とはいえ、セルフケアは本来、個人の裁量に委ねられる領域であり、企業がサービスを提供しても、従業員が活用しなければ効果は得られません。
現在、数々の企業向けセルフケアサービスの大半は「企業が提供して、個人がプライベートで取り組める」といった内容であるため、それだけだと思うような成果が出ないという企業も多いのではないでしょうか。
そこで重要となるのが「習慣を組織に埋め込む」という視点です。個人任せにするのではなく、会社の環境そのものにセルフケアを溶け込ませる取り組みが鍵となります。
その点にいち早く気づいた企業では、マインドフルネスルームの設置や業務時間内にリフレッシュタイムを取り入れるといった仕組み化が行われています。
「組織の介入は難しい」という従来の考え方にとらわれず、環境を整えることで、セルフケアを組織の日常に組み込む──。この発想の転換こそが、成果を左右するわけです。
目に見える施策（設備や制度）はあくまでも第一歩です。真に求められるのは 「目に見えない変化」 にあります。つまり、従業員一人ひとりが自発的にセルフケアを取り入れられる環境作りが、ウェルビーイング施策の真の成功を導く鍵なのです。
MELONでは、強みとする「従業員の内面（マインド）の変革」を組織改革に応用し、エンゲージメント向上やウェルビーイング施策を広めるプログラムを提供しています。「何から始めればいいか」というフェーズから伴走し、課題調査から施策立案、実行までを一貫して支援するコンサルティングサポートもご用意しています。
本当に効果があるウェルビーイング施策を導入されたい方は、まずは現状の課題整理を無料で実施いたします。ぜひ、お気軽にご相談ください。
